オプトが2006年3月下旬、18歳以上のネットユーザーを対象にして実施した調査によると、検索結果の閲覧ページ数は平均で3.6ページであることが分かりました。1ページに表示される検索結果はデフォルトで20件ですので、実際にアクセスするかどうかは別として、1回の検索で70～80くらいのサイトをユーザーは視認している計算になります。

　また、もしニーズに合致しないぺージしか検索されなかった場合は、「キーワードを替えて」「キーワードを追加して再検索する」ユーザーは90%を超えます。
このデータからも、ネットユーザーが検索エンジンを重要視していることがよくわかります。

検索結果に満足できなかった場合の対応方法の調査

・キーワードを変えて検索しなおす（46％）
・キーワードを追加して検索しなおす（45％）
・検索エンジンを変える（6％）
・ポータルサイトのカテゴリで探してみる（1％）
・あきらめる（2％）
 
　当然ながら、このような状況に対応して、企業のSEOに対する意識も変わってきています。
日経BPコンサルティングが2006午7月、企業サイトのウェブマスターを対象に実施したアンケートによると、「SEO対策を現在実施している」（52%)、「現在、過去とも実施したことはないが、将来検討したい」（27%）という結果が出ました。程度の差はあるものの、約8割の企業はSEOを意識しているということです。
 
　ただし、SEOを施したウェブサイトでも、「検索結果の上位に表示されなかった」「検索エンジンからの誘導が増えなかった」などの不満を抱えているサイトが少なくありません。8割の企業がSEOを視野に入れている現状では、普通にSEOを行ったとしても検索順位が上がりにくくなっています。競合サイトと差を付けるためには、今の検索エンジンのトレンドに合ったSEOを施すだけでなく、さらに検索結果上位を狙うための自社の独自性など「+α」の要素が必要になっています。

　消費者が商品を知って購入に至るまでのフロセスを表した仮説として有名なのが 「AIDMAの法則」ですが、近年、インターネットの普及により、このフロセスが 「AISASの法則」へ変化していると言われています。

　AIDMAの法則は、Attention（注意）→Interest（関心）→Desire（欲求）→Memory（記憶）→Action（行動）ですが、AISASの法則の場合、消費者は注意を引き （Attention）、関心を持ち （Interest）、インターネットで検索をしてから（Search）、行動を起こし（Action）、最後は商品の評価をネット上で共有する （Share）という流れへ変化します。この消費者購買行動の中心にあるのが「検索 （Search）」であり、「検索」は現在のWEBマーケティングにおける核とも言える存在になっています。

　この「検索」を使って企業の経営課題を解決しようという手法が、SEM（検索エンジンマーケティング）であり、SEMの中の代表的な技術施策の1つが、SEO（検索エンジン最適化）です。当社では、クライアント企業様にSEM（検索エンジンマーケティング）のサービスを提供していますが、年々、SEMへ真剣に取り組む企業が多くなってきていると実感しています。これまで、マスメディアで広告展開してきたような大手企業も、SEMに目を向け始めているのです。

　WEBマーケティングにおいて、検索エンジン対策、とりわけ「SEO」は必須と言われています。なぜ、GoogleやYahoo!からの集客が重要なのか、そして、SEOを実施することでどのようなメリットが得ることができるのか、SEO対策についての情報を提供していきたいと思います。